東京マラソンの利益はどのくらい？参加費返金なしの驚きの理由！

東京マラソン財団が２月１７日に、新型コロナウィルスの肺炎の影響を受けて２０２０年３月１日開催の東京マラソンの一般参加書の出場を取りやめました。

参加できるのはエリート選手のみで、財団の規約に基づいて参加費とチャリティの寄付金は返金しないと発表したため、参加予定者からは不満の声が上がっています。

一般の参加料は、国内ランナーと海外ランナーの価格を平均して１万７２００円。今年は３万８０００人が走る予定だったため、参加費だけでも６億５３６０万円になリます。

さらに、チャリティーなどで寄付することで出場権を得るランナーもいることから、寄付金もたくさんあるのではと思います。

それなのに、お金を返さないとはどういうことなんでしょうか？

気になって調べてみたところ、実は、マラソン大会というのは意外にも赤字イベントだったんだということがわかりました。

東京マラソンにかかる費用はなんと、約２０億円。

参加費の６億５０００万円は費用のたった３分の１に満たない金額です。

これを参加者にすべて負担されると１人５万円以上かかるそうです。（引用元：マラソン大会ランナーズバイブル）

東京マラソンの費用２０億円の内訳は、

ほどかかっているそうです。

この費用を参加費、チャリティー、スポンサー料、都の行政負担などでまかなっています。

２０１８年の東京マラソンでは、１７億６９００万円の運営費を、今年と比べて６０００円も安い参加費1万８００円で行っていました。

２０２０年は、エリート選手は同じコースで通常通り走るそうなので、一般の参加をとりやめても、大会を開催する交通規制費用や運営費の出費はさほど変わらないということ。

大会運営もボランティアを募ってやっているくらいなので、利益などほとんど見込めないのではないでしょうか？

東京マラソン財団の公開している資料（下）によると、平成２８年の東京マラソン事業の収益は約３９億円、費用が３８．９億円。２０１８年は参加費が安かったので、今年は収益に占める参加費の割合がもっと多いはずです。

次の年の開催が危ぶまれるほどの赤字になってしまうことを恐れて、参加費用を返金しないことを決めたのかもしれません。

コロナの影響とはいえ、せっかく当たって楽しみにしていた人は、がっかりして当然ですし、１万６２００円は大金ですよね。

返金されずに平気でいられる人は居ないのではないかと思います。